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設計から組立、整備まで。
「現場を動かす」日建の仕事

営業職
建機営業部
建機サービス部 サービス営業G
技術職
製造部
建機サービス部 メンテナンスG
製品開発部
海外部
管理部

  • 建機営業部
  • 建機サービス部
    サービス営業G
営業職のイメージ画像

（主なお客様）

  • 土木工事業者
  • 建築工事業者
  • 舗装業者
  • 解体業者

お客様の現場状況や工事内容に合った
建設機械（建機）を販売。
インフラを支える企業に貢献する仕事。

山梨県内の土木・建設業のお客様を主に訪問し、新車・中古車を含む建設機械を販売する仕事です。BtoBの営業スタイルで、主に建設会社など建機を使用する法人のお客様が中心となります。
日建がメーカーではなく販売会社だからこそ、多様な建機に携われる面白さが魅力であり、インフラを支える企業に貢献できる、やりがいのある仕事です。
そして、建機は高額な製品であり、同時にお客様の事業（現場）を支える要になるものです。そんな重要な製品だからこそ、お客様と長期的な信頼関係を築くことがとても大切。お客様の現場状況や工事内容に合った機種を提案するコンサルテイング能力が必要です。そのためにはまず製品知識を身に着けること。

日建では基礎から丁寧に製品についての教育研修を行い、1人前になるまで先輩社員・上司がしっかりと伴走します。文系出身の方でも沢山の先輩社員が活躍していますので、安心してチャレンジしてください。

３つの
営業グループの紹介

日建では、以下の３つの営業スタイルがあります。
入社後はまず「建機営業G（県内ルート営業）」で基礎を学び、
将来的に希望や適性に応じて「広域営業」や「サービス営業G」へのキャリアチェンジも相談可能です。

３つの営業グループの紹介図
01
建機営業G

山梨県内の建設・土木業者など、既存顧客を中心に訪問し、建設機械（主に日立建機）の販売を行います。

02
広域営業G

日建が開発した「草刈り機」「散水機」などの自社製品を主に全国へ提案・販売します。

03
サービス営業G

建設機械のアフターサポート（修理・整備・メンテナンス）を提案します。

営業職配属　入社後の流れ

  1. ～3ヶ月

    研修期間

    取り扱い製品について、会社についてなど基礎的な研修を行います。
    営業職だけではなく、製造部なども経験してもらいます。

  2. ～1年程度

    実務経験期間（OJT）

    県内ルート営業として、先輩社員に付きながらお客様先を巡回します。

  3. ～3年程度

    独り立ち・活躍！

    県内ルート営業として一人でお客様先担当し、巡回します。
    この頃には後輩をもっているかも？

営業職社員の仕事の様子

INTERVIEW

入社理由から職場の雰囲気まで！
日建で働く社員の声をお届けします。

営業職

挑戦するたびに、
自分の可能性が広がっていく。

建機営業部
建機営業G
K.W
詳しくはクリック

  • 製造部
  • 建機サービス部
    メンテナンスG

建設機械の修理、組立製造に関わる技術職の仕事です。
技術職では「製造部」と「建機サービス部」の2部門に分かれています。

製造部

技術職のイメージ画像
技術職のイメージ画像
技術職のイメージ画像

建設機械の製造工程を担う、
専門技術が集まるものづくりの現場を担当。

建設機械の製造に関わる多様な業務を担当します。
日立建機日本(株)・日立建機(株)をはじめ、各専門部門に分かれて建機やパーツの設計・製造・組立を行っています。
建機を“形にする工程”を自らの手で担うことで、ものづくりの手応えや完成の達成感を得られる仕事です。
組立・塗装・溶接などの工程を通じて、幅広く専門的な技術を身につけられる環境も整っており、未経験からでも確実にスキルアップが可能です。

製造部のグループ紹介

組立G

設計図や仕様書に基づき、部品やパーツを組み合わせて機械を完成さます。

塗装G

建機に塗装を施す作業を行います。

製罐G

溶接作業などを通じて、機械のフレームなど構造部分を加工・製造します。

再生G

全世界から納入された古い機械エンジンを分解し、組みなおし、再生させます。

建機サービス部
メンテナンスG

技術職のイメージ画像

建設機械の修理・メンテナンスを担当。
販売後のアフターケアを担当します。

安全かつ効率的に建機を使用していただくために、点検・整備・修理対応は欠かせません。
特に工事現場では、限られた工期の中で作業を進める必要があるため、不具合が発生した際には迅速かつ的確な対応が求められます。
一台の建機が止まることで現場全体に影響が出ることもあり、まさに現場を支える“縁の下の力持ち”です。

技術職配属　入社後の流れ

  1. ～3か月程度

    研修期間

    取り扱い製品について、会社についてなど基礎的な研修を行います。

    技術部研修

    技術部全部門を研修で回ります。

    仮配属

    1部門へ仮配属となり、その部門でより詳しく研修を行います。

  2. ～4か月程度

    本配属

    基本的には仮配属の部門で本配属となります。

技術職社員の仕事の様子 技術職社員の仕事の様子

INTERVIEW

入社理由から職場の雰囲気まで！
日建で働く社員の声をお届けします。

技術職

自分の手でつくった製品が、
社会で活躍する誇り。

製造部
組立G
S.T
詳しくはクリック

技術力と経験でつくるオリジナル製品×取引先様の課題から現場に根差した製品開発

製品開発部の様子

製品開発部は、2025年4月に製造部から設計Gが独立して誕生した新しい組織です。
地雷除去機の開発で培ってきた高度な技術力と豊富な経験を活かし、現在は草刈りアタッチメントをはじめとした日建独自のオリジナル製品の開発に力を注いでいます。
主要なお客様である日立建機株式会社をはじめ、多くの取引先企業と連携し、お客様の課題や要望を丁寧に汲み取りながら、現場に根ざした製品づくりを行っています。単に図面を描くだけでなく、実際の施工現場に足を運び、生の課題や最新の工法・トレンドを吸収し、今後のニーズを先取りした製品開発につなげています。

製品開発部の様子

現場の声に応え、挑戦を加速させる開発環境があります。

従来から力を入れている個別カスタマイズ対応も継続しており、
「こんな機能が欲しい」「この作業をもっと効率的にしたい」といった現場の声を形にする、技術者として大きなやりがいを感じられる部門です。
2025年12月には南アルプス市に新工場が竣工し、開発・設計環境がさらに向上。本社から移転した新工場では、
試作から改良までのサイクルがスピーディになり、より創造的で挑戦的な開発ができる体制となりました。

主な業務内容

  • 建設機械・アタッチメントの設計・製図
  • お客様ごとのニーズに対応した特注設計・カスタマイズ
  • 日建オリジナル製品の企画・開発
  • 現場調査・試験評価による改善・性能向上　など

平和構築に貢献する国際向け製品提供とサポートで、世界の復興を支える仕事

製品開発部の様子

海外部は、対人地雷除去機を中心とした「平和構築」「市民生活の再建」につながる自社製品を世界各国へ届ける部門です。国や地域ごとに異なるニーズを細かく把握し、1台ごとに最適なカスタマイズを施した機械を開発して輸出しています。修理機材や予備部品も合わせて納入し、導入後の長期的な運用をサポートすることも重要な役割です。
さらに海外部では、製品の輸出に留まらず、現地の人々が自ら復興を進められるよう支援する「技術供与・人材育成」を大切にしています。納入時にはスタッフを現地へ派遣し、機械の操作や保守整備の方法を丁寧に指導します。

製品開発部の様子

技術研修と長期支援で実現する現地復興への貢献

現地では習得が難しい高度な技術や知識については、現地技術者を日本に招き、弊社の充実した設備のもとで集中的な研修を行っています。
2000年に開始した地雷除去機の輸出事業は、世界中の紛争被害地域で重要な役割を果たし続けており、2025年には世界12ヵ国累計151台を納入。
世界トップシェアを誇るまでに成長しました。現地の安全回復やインフラ整備に深く関わる、社会的意義の大きい部門です。

主な業務内容

  • 対人地雷除去機の輸出業務全般
  • 現地での技術指導、通訳業務　など
  • 技術指導研修の受け入れ・対応

会社の根幹を支える運営基盤

製品開発部の様子

管理部は、会社運営の基盤を支える経理・総務・人事の中枢部門として、日建全体が円滑かつ健全に活動できるよう環境を整える役割を担っています。
資金管理をはじめ、社員の働きやすい職場づくりや組織の成長支援など、幅広い業務を通して縁の下の力持ちとして会社の運営を支えています。

主な業務内容

企業運営の要として、安定した経営基盤の構築と、社員が安心して働ける環境づくりに日々取り組んでいる部門です。

経理

入出金管理、伝票処理、決算業務補助

日々の入出金管理や帳票整理、月次・年次決算などを正確に行い、経営判断に必要な財務情報を提供します。

総務

社内制度運用、備品管理、
来客・電話対応、社内行事運営

社内制度の運用、備品管理、社内行事の企画運営など、会社全体の「円滑な働く環境づくり」を担います。

人事

採用、入退社手続き、勤怠管理、
研修・教育対応

採用活動や入退社手続き、勤怠管理、社内研修などを通じて、社員一人ひとりが能力を発揮できる環境整備と組織づくりに取り組んでいます。

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